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障害者採用に応募する際に必要な自己PR文って何?書き方やその例文など徹底解説!

更新日:2019年02月12日

障害を持つ皆さんの中には仕事に就きたいと思ったとき、障害者採用を行っている企業に応募を考える方も多くいらっしゃると思います。その時、応募に際して自己PR文の提出が必要な場合があります。自己PR文は企業側に自分の特性をアピールするための文書です。ここではそもそも自己PR文とは何のためにあるかということと、その書き方を例文を交えて紹介していきます。

基本の基本!そもそも自己PR文とは?

そもそも自己PR文とは自分の長所や特技、もし採用してもらえたら応募先の会社でどのように役に立てるかを記述するものです。一般的には履歴書と共に企業側に送付します。

 

自己PR文では履歴書だけではわからない学歴や職歴、資格以外にも自分の特徴を記述し、自分を採用することで就職を希望する会社にメリットがあるということを人事担当者に伝えることが大切です。

 

障害者雇用の場合でも、応募する際に自己PR文が必要なケースも多くなってきています。

そのようなときにも自己PR文に必要なものは通常の雇用と同じく自分を採用することで企業にメリットがあることを強く訴えかけることが大切です。

 

一次選考は書類選考という企業も多いので、魅力的な自己PR文を企業側に提出し、二次選考または面接までこぎつけるようにしましょう。

自己PR文を書く前に必要な事とは?

自己PR文を書く前に必要な事とは?の画像

自己PR文を書く前にまずすべきことは、自分を客観的に分析することです。

 

自分の障害の程度や性格・身体的にできること、できないことを正しく把握し、それらが応募する企業にどのようなメリットとデメリットを及ぼすかを考えてみましょう。

 

まず、自分の性格や特徴についての記述に関しては、根拠となる過去の事例などを掘り起こして整理しておきましょう。

この時、自分が過去に行った事例を上げる場合には、数字やそれによってもたらされた成果など具体的な結果を示すことで、自分で把握している性格や特徴に具体性という肉付けを行うとよいでしょう。

 

これは自分が抱える障害にも同じことが言えます。
自分の障害には周囲のサポートや、設備の充実度がどの程度必要なのかを明確にしておくことが大切です。

この場合にも具体的な事例を挙げることで、障害の程度を理解してもらいやすくなるので、参考になるエピソードを用意しておくことをお勧めします。

 

また、障害に対するハード面での支援については、企業のホームページなどでバリアフリー環境について紹介していることもあるので、事前に調べておきましょう。

そのうえで新たに設備を備え付けてもらう必要がある場合には、そのことも記述する必要が出てきます。

 

障害者雇用の場合には採用する側とされる側の情報が通常の雇用の場合より多く必要になります。

そのため自分という人間を正確に分析し、魅力的な自己PR文を書くことも重要ですが、企業側の情報もできるだけ多く集めておくことで、自分と企業の雇用に関する希望の食い違い齬が少なくなります。

障害者雇用に応募する際に魅力的な自己PR文とはどのようなものなのか?

自己PR文には履歴書のような決まった書式があるわけではなく、自由に自分の特徴や長所を記述することができます。

ですので、いかに自分を企業側に売り込むかについては、応募する側の自己PR文の内容だけではなく、文体などにも比重が置かれることもあります。

 

自己PR文とは、自分を企業側にプレゼンするための大切な文書です。

企業側にメリットが多い特徴や特技などを応募者が多く持っていても、読み流されてしまうような文章では、自分の長所を企業側にしっかりと伝えることができないこともあります。

 

自己PR文の文章に大切なのは客観的な視点と、それを裏付ける具体的なエピソードです。

性格的な長所や短所、障害に関する事を記述する際には、具体的なエピソードを交えることで、自分の特徴をさらに深く人事担当者に印象付けることができます。

なので、単純に自分の特徴を記述するだけではなく、エピソードを付け加えて自分という人物像をより具体的にイメージできるような自己PR文を書くようにしましょう。

 

障害者採用の場合、企業側は合理的な配慮を行う必要があり、少なからず設備投資をする必要も生じることがあるでしょう。

しかしその投資が自分を雇用するためだけのものではなく、会社全体の働きやすさに寄与するものだということを理解してもらえれば、あなたの社内的な価値も向上するでしょう。
(例えば車いすの方が入社したことで、廊下に物を置かない意識が高まり職場環境の美化や事故削減につながったり。聴覚障害があるので音声を文字化するシステムを導入してもらうことで、その人のみならず、社内全体の議事録をとることが簡便化したり、効率が上がるなど)
雇用価値があると思わせることは大変有効です。

 

障害を持つ応募者には健常者ができることができなかったり、特別な配慮をしてもらう必要があることは当然の事であると言えるでしょう。

ですが、これのようなことはできないが、代わりに別のことをすることができる、このような配慮をしてもらうことで、この程度のことができるといったように、自分の障害に関しても具体的に自己PR文に書き込むことが大切です。

 

このような場合にも具体的なエピソードを記述することにより、できることとできないことを採用担当者により深く理解もらうことができます。

障害者採用に応募するにあたって気を付けたい自己PR文の書き方

自己PR文を書くにあたって、一般的な応募者に必要とされることは自分をアピールすることです。

しかし、障害者にはもう一点、「障害を受け入れてもらう」ことが必要となってきます。

 

そのためには障害の程度や、どのようなサポートを受ける必要があるのかを具体的なエピソードを添えて記述すべきであることは前述しました。

その書き方にもコツがあり、障害を持つ以前と以後では、できることとできないことがどのように変わったか、作業のスピードは変わったかなどといったことを記述することが大切です。

 

また、できることを増やすためや作業のスピードを上げるために、どのような努力や工夫を行ったかといったことを自己PR文に盛り込むと良いでしょう。

 

障害があることをハンデにしないよう資格を取得したなど具体的な事例もあればそのことも記述して、自分がどのように自分の障害と向き合っているのかを企業側に理解してもらうようにしましょう。

 

それ以外に障害の種類や程度によっては企業側に配慮してもらう必要が出てくることもあります。

そのような場合にも、ハード面・ソフト面双方について正確かつ細やかに記述する事をお勧めします。

 

障害者採用も一般採用と同様に、採用したからには長く安心して働いてほしいと企業側も思っています。

ですので、このような内容に関しては遠慮せずに自己PR文に記述するようにしましょう。

採用担当の方の印象に残りやすい自己PR文の書き方とその例文

採用担当の方の印象に残りやすい自己PR文の書き方とその例文の画像

健常者の方と同様に自分をアピールする自己紹介文は他のサイトでも多く紹介されているので、そちらを参考にしていただくことにして、ここでは企業側に障害に対する理解を持ってもらうための自己PR文の書き方について説明していきます。

 

まず、自分の障害について正確に記述すること、そして自分が障害と向き合う姿勢を通して自分の性格などを知ってもらえるような自己PRをすることが大切です。

 

例:左腕欠損・転職の場合
私は左腕が肘下から欠損していますが、前職では事務業務に携わっていました。生まれつきの障害であるため、今まで特に不便を感じたこともなく、パソコン操作なども健常者の方とあまり変わりなく行うことができます。

 

事務作業で必要なソフトに関しては精通していたいと思い、社会人になってからMOS(マイクロソフトオフィススペシャリスト)を取得しているので、officeのソフトに関する知識と操作には自信があります。

 

ただ一点、電話対応だけは受話器を持ちながらメモをとることができないために、健常者の方と同様に行うことはできないことも考えられます。しかし、電話を受話器で通話するタイプではなく、ヘッドセットを用いて通話するタイプの機器を使用させていただければ、健常者の方と同様に行うことができます。

 

このように、自分が業務に携わるにあたって努力したこととその結果を具体的に示すとともに、自分が障害があるがゆえに苦手とすること、それをどのように企業側にフォローしてもらいたいかを具体的に記述することで、自分をアピールしましょう。

 

ここまで、障害者採用に応募する際の自己PR文に関して解説してきました。
ここで解説した内容が、さらに採用担当者に深く印象に残るような自己PR分を作成するための一助となれば幸いです。
atGPエージェント

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ライター:atGPLABO編集部(監修:戸田重央)

障害者専門の人材紹介として15年以上の経験とノウハウを活かし、障害者の雇用、就労をテーマとした情報発信活動を推進しています。 【監修者:戸田 重央プロフィール】 株式会社ゼネラルパートナーズ 障がい者総合研究所所長。 企業の障害者雇用コンサルタント業務に携わった後、2015年より聴覚障害専門の就労移行支援事業所「いそひと」を開所、初代施設長に。 2018年より障がい者総合研究所所長に就任。新しい障害者雇用・就労の在り方について実践的な研究や情報発信に努めている。 その知見が認められ、国会の参考人招致、新聞へのコメント、最近ではNHKでオリパラ調査で取材を受ける。 聴覚障害関連で雑誌への寄稿、講演会への登壇も多数。

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