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言語障害のある方が生活や仕事で困ること、受けられる支援やサポート

更新日:2024年04月12日

言語障害のある方は、周囲の人とのコミュニケーションが難しく、日常生活や仕事で困ることが多くあります。しかし、外見からは困っていることがわかりにくいため、周囲から誤解されることもあります。本記事では言語障害のある方が日常生活で感じる困りごとや対応、受けられる支援制度やサポートなどについて紹介します。
 

言語障害とは

「言語障害」とは、言葉が不明瞭であったり、話し方のリズムがスムーズでなかったりするため、会話によるコミュニケーションが円滑に進まない状況を指します。また、障害のため本人が引け目を感じるなど社会生活を送るうえで不都合な状態があることをいいます。

 

言語障害には、さまざまな種類と原因があります。「構音障害」は発音の異常で、原因によって、器質性構音障害・運動(障害)性構音障害・機能性構音障害に分けられます。

 

器質性構音障害は、発語器官(顔面や唇、顎、舌、口蓋、咽頭など)の異常です。運動(障害)性構音障害は、脳卒中などに伴う神経筋の機能低下によって、呼吸や喉頭などの運動が調節ができずに起こる言葉の異常です。機能性構音障害は、発語器官には明らかな異常がないにもかかわらず、発音がうまくできない状態です。

 

成人の言語障害には「失語症」があります。失語症は、脳の血管障害や頭部外傷によって、大脳に損傷を受けて、聴く・話す・読む・書く能力が低下した状態を指します。他にも、リズムに異常がみられる「吃音」や、発達障害や知的障害に伴う言語の障害や、難聴などの聴覚障害に伴うものもあります。

言語障害が日常生活に及ぼす影響と対応

言語障害がある方は、日常生活にはどのような影響があるのでしょうか。その対応と合わせて紹介します。

 

話す能力に異常がある場合

■日常生活への影響

・言葉がスムーズに出てこない

・会話や電話が難しい

・思った言葉とは違ったことを言ってしまう

 

■対応

・メモを書いたりメールで伝える

・相手は「はい」や「いいえ」で答えられる質問で尋ねる

 

聴く能力に異常がある場合

■日常生活への影響

・相手の話す内容がわからない

・自分の話した内容が誤っていても、誤っていることに気づけない

 

■対応

・図や絵を用いて、目で理解する力を併用する

・状況から理解できるよう一緒に行ってもらう

 

読む能力に異常がある場合

■日常生活への影響

・新聞や本を読むことができない

・メールの内容がわからない

・書類や資料の内容がわからない

 

■対応

・図や絵を併用してもらう

・口頭で伝えてもらう

 

書く能力に異常がある場合

■日常生活への影響

・書類や資料が作成できない

・メールが打てない

 

■対応

・周囲の人に代筆してもらう

・パソコンやスマートフォンの音声入力機能を使う

言語障害を持つ方の支援制度やサポートについて

言語障害を持つ方が受けられる支援制度やサポートには次のようなものがあります。

 

言語療法・言語聴覚療法

「言語療法」は、言葉を話したり聞いたりする機能に障害がある人に対して、日常生活がスムーズに送れるようになるため行われるリハビリテーションです。言語障害が対象ですが、嚥下(えんげ)機能の障害もリハビリの対象とされます。聞こえに関する障害のリハビリも行われる場合には「言語聴覚療法」ともいわれます。

 

言語療法・言語聴覚療法は、主に専門家である「言語聴覚士」によって行われます。言語聴覚士は、文部科学省または厚生労働省が指定する学校で学び、国家試験に合格した「話す」「聴く」「食べる(安全に飲み込む)」ことを評価・訓練・支援するスペシャリストです。

 

言語療法は、言語聴覚士を中心に医師や看護師、理学療法士などの医療専門職、介護福祉士・介護支援専門員などと連携してチームで行われます。

 

身体障害者手帳

音声機能や言語機能、またはそしゃく機能の喪失や著しい障害が認められる時には、身体障害者手帳の交付を申請をすることができます。交付申請は、都道府県知事や市長が指定する医師の診断書を用意して福祉事務所または市役所で行います。

 

身体障害者手帳が交付されると、税金の控除や減免、公共交通機関の割引などが受けられます。

 

障害年金

障害年金は、病気やケガによって生活や仕事が制限されるようになった場合に受給することができる年金です。上顎癌や上顎腫瘍、咽頭癌、咽頭腫瘍、咽頭摘出手術後後遺症などで、音声または言語機能に著しい障害がある場合、受給できるケースがあります。

 

自立支援医療(更生医療)

「自立支援医療(更生医療)」は、身体障害者手帳が交付されている18歳以上の人で、手術などによって障害の程度を軽くしたり取り除いたりするために、医療を受けた場合に世帯の所得に応じて医療費を助成する制度です。申請は、必要な書類を準備して住んでいる市区町村の役場に提出します。

 

就労支援、雇用支援機関

言語障害のある方が相談できる機関には次のようなものがあります。

 

・ハローワーク:仕事を探したい。どんな仕事が向いているか相談したい。

・地域障害者職業センター:職場に適応できるか不安なので専門的な支援を受けたい。

・障害者就業・生活支援センター:職場での生活だけでなく、日常生活面での相談をしたい。

・就労移行支援:就職に必要な知識やスキルを学びながら就職の準備をしたい。

・障害者専門転職エージェント:障害に詳しい転職の専門家に相談しながら、転職先を探したい。

 

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言語障害のある方の就職や転職

 

前の章で紹介した通り、言語障害がある方が就職や転職活動を行う時には、ハローワークや地域障害者職業センターなど公的な支援機関の他にも、就労移行支援や障害専門の転職エージェントなど民間のサービスを利用することができます。

 

「atGP(アットジーピー)」は、障害者の求人転職情報・雇用支援サービスです。

「atGPエージェント」は、障害のある方の就職や転職に詳しいキャリアプランナーが、相談を通して希望にマッチした求人を紹介するサービスです。
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障害のある方の就労移行支援サービス「atGPジョブトレ」は、障害別のコース制で障害の悩みを解決しながら働くスキルが身につきます。

まとめ

言語障害がある方は、周囲の人とのコミュニケーションが上手くできず、さまざまな悩みを抱えていることでしょう。また、外見では困っていることがわかりにくいため、周囲から誤解されて、悩んでしまうこともあるかもしれません。

 

そんな時には1人で悩まずに、専門機関を上手く活用して、支援やサポートを受けると良いでしょう。そうすることで、安心して日常生活や社会生活を送ることができます。特に就職や転職に関しては、障害について詳しい専門家に相談するのがおすすめです。

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ライター:atGPLABO編集部(監修:戸田重央)

障害者専門の人材紹介として15年以上の経験とノウハウを活かし、障害者の雇用、就労をテーマとした情報発信活動を推進しています。 【監修者:戸田 重央プロフィール】 株式会社ゼネラルパートナーズ 障がい者総合研究所所長。 企業の障害者雇用コンサルタント業務に携わった後、2015年より聴覚障害専門の就労移行支援事業所「いそひと」を開所、初代施設長に。 2018年より障がい者総合研究所所長に就任。新しい障害者雇用・就労の在り方について実践的な研究や情報発信に努めている。 その知見が認められ、国会の参考人招致、新聞へのコメント、最近ではNHKでオリパラ調査で取材を受ける。 聴覚障害関連で雑誌への寄稿、講演会への登壇も多数。

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