視覚障害とは、視力や視野などに何らかの障害があるため、日常生活や就労するにあたって不自由が生じる状態のことを言います。

視覚障害にはいくつかの種類がありますが、それらのどの視覚障害でも共通する点は、眼鏡やコンタクトレンズなどの矯正機器を利用しても視力や視野狭窄がある状態が一定のレベル以上に矯正できない状態や、全く矯正できない状態のことを言います。

裸眼の視力が弱くても、眼鏡やコンタクトレンズを利用することで視力を矯正し、普通の生活を送ることが出来る人は視覚障害者ではありません。
視覚障害者は日本の法律において身体障害者に分類され、身体障害者福祉法により等級が定められています。
一番等級が高い一級の視覚障害者は両眼の視力の和が0.01以下の者、一番等級が低い6級の視覚障害者は一眼の視力が0.02以下、他眼の視力が0.6以下のもので両眼の視力の和が0.2を超えるものと決められています。
視力が弱いということ以外にも、視野の一部が欠ける、眼球が揺れてものが見えにくい、二重に見える、ぼやけて見える、暗いところでは見えにくいなどの視覚障害があります。

視力以外の色覚障害や光覚障害を持っている人も視覚障害者として扱われますが、このような視覚障害は法律で身体障害者と定義されていないため、身体障害者手帳の交付の対象になることはありません。

視覚障害には、大きく分けて4つの種類があります。
ここでは、視覚障害の種類について詳しく解説していきます。

視力障害

視覚障害は「弱視」、「強度弱視」、「盲」の3つに分類され、弱視は矯正視力が0.04以上0.3未満であり拡大鏡を用いることで文字情報を読むことができる状態、強度弱視は矯正視力が0.02以上0.04未満でぼんやりと物の形状が分かる状態、盲は矯正視力が0.02未満で全く物を見ることができず明暗のみが分かる状態のことを言います。

弱視と強度弱視の場合は普通の文字を使うことができますが、盲の状態では主に点字を使用することになります。

視野障害

健常者であれば眼球を静止させた状態でも、かなり広範囲にわたって物を見ることができます。この見える範囲のことを「視野」と言います。

視野障害とは、この視野がところどころ欠けてしまったり、極端に狭くなったりして部分的にしか見えなくなってしまい、日常生活や仕事に困難をきたしている状態のことを言います。

視野障害には全体的に見える範囲が狭くなる視野狭窄、視野の半分が欠ける半盲、見えないところがある暗点の3種類があります。
視力は良くても視野に障害を抱えている人は、読み書きや行動に不自由を感じている方がほとんどです。

色覚障害

色覚障害とは、正常な人と色の見え方が異なる障害のことを言います。そのため、色の区別がつきにくいこともあり、日常生活に支障をきたしてしまうこともあります。
色覚異常には先天性のものと後天性のものがあり、原因が遺伝で生まれつき色の見え方に異常があるものを先天性色覚障害、目の病気の症状のひとつとしての色覚の異常を後天性色覚障害と言います。

先天性色覚障害は日本人男性の5％、日本人女性の0.2％の人が持っていると言われ、後天性色覚障害も色覚障害を引き起こす目の病気の有病率から考えると、決して稀なものではありません。

特に加齢による白内障は日本人の全人口の30％が患っており、その患者の中には視力の低下とともに色覚にも異常があるとされるため、高齢者の中には非常に高い割合で色覚障害を有している人がいると考えられています。
また、先天性色覚障害は自分では気付きにくいため、検査を受けて初めて自分が色覚障害であると気付くケースも少なくありません。
このような色覚障害のある方は検査を行い早い時点で自分が色覚障害であるかどうかを知り、症状に合った生活上の対処を行うことで、安全な生活を営むことが出来るようになります。

色覚障害には1型色覚、2型色覚、3型色覚の3つの種類があります。
1型色覚は赤に敏感な視細胞の機能に異常がある、2型色覚には緑に敏感な視細胞の機能に異常がある、3型色覚には青に敏感な視細胞の機能に異常があるという特徴があります。
そのためそれぞれの型の色覚障害には、区別がつきにくい色の組み合わせがあります。

光覚障害

光覚とは、光を感じその光の強さを判断する機能のことをいい、これに異常があることを光覚障害と言います。

明るい場所から暗い場所へ移動した際にうまくものが見えなかったり、逆に暗い場所から明るい場所に移動するとうまく見えなかったりといった症状を呈するのが、この光覚障害の特徴です。

それ以外にも、さほど強い光ではなくても非常にまぶしく感じたり、目に痛みを感じたりするという症状が出ることもあります。

近年では視覚障害者であっても、支援機器の発達によりさまざまな業種で活躍することが出来るようになりました。
ここでは、視覚障害者が活躍できる仕事の種類について詳しく解説していきます。

あんま、鍼、灸

視覚障害者の仕事として最も知られているものの中に、「あはき業」または「三療業」と言われるあんま、鍼、灸というものがあります。
これらの仕事は手の感覚が鋭敏であることが重要であるため、視覚障害者に向いている仕事とされてきました。
今から50年ほど前までは、視覚障害者の仕事といえばこの三療業というほど視覚に障害がある方が従事することが多かった職業です。
そのため、視覚障害者以外の方がこの仕事に就くのは難しいといった側面もありました。
現在では視覚障害者以外にもこのあんま、鍼、灸の仕事に就く人は増えていますが、それでも視覚障害者の就職先の約半数を占めています。

オフィスにおける事務的職業

近年ではICT技術の発展により、重度の視覚障害者であってもパソコンによる入力業務などの事務的職業をこなすことが出来るようになりました。

テキストデータは、音声読み上げソフトである「PCトーカー」や「NVDA」を使用することで内容を把握することができますし、Excelを利用したデータの入力や集計、計算調査業務も不可能ではありません。このようなパソコン自体や音声読み上げまたは入力ソフトの発達は、今後も進んでいくと考えられます。

支援機器の発達により、オフィスにおける事務的職業に就く視覚障害の方も増えてきています。

語学力を生かした簡易翻訳業務

一定レベル以上の語学力のある視覚障害者の場合には、支援機器を利用して外国語を日本語に翻訳する業務に携わる人もいます。

このような語学力を活かすためには、最適な支援機器の導入が不可欠です。
このような仕事を行うときには紙媒体の資料を使用することもあるため、周囲の方のサポートが必要な場合もあります。

視覚障害の方を採用した実績のある企業様も多数いらっしゃいますので、是非求人を見てみてくださいね。

→求人を探してみる。

視覚障害者が働きやすい職場であるかどうかを見極めるポイントには、以下のようなものがあります。
しっかりとチェックして、働きやすい職場に就職するようにしましょう。

通勤環境

通勤の時間が、通勤ラッシュと重ならない職場を選ぶようにしましょう。
視覚障害のある方にとって、人混みは危険が多い場所です。また、そのような中を通勤することで、大きなストレスを抱えることにもなります。
フレックス制度などでラッシュアワーを避けて通勤できる職場や、時差出勤、在宅勤務を考慮してくれる職場を選ぶようにしましょう。

オフィス内のレイアウトや物の配置

視覚障害のある方はオフィス内を移動する際に、机などのレイアウトやものの配置をしっかりと頭に入れておく必要があります。
また、通路上に何気なく置いてあるものであっても視覚障害のある方には危険を及ぼす場合もあるため、必要であれば視覚障害のある方がオフィス内を移動しやすいようにレイアウトを変更してもらうようにしましょう。

それ以外にもエレベーターやトイレ、会議室などの施設への移動ルートや、入退室の管理方法など、よく利用するところには入社した時点で案内をしてもらい、利用方法を教えてもらっておくと安心です。

社内にどのような支援機器が導入されているか

視覚障害のある方がオフィスで働くためには、支援機器の導入が不可欠です。
音声読み上げソフトや音声入力ソフトの種類や使用経験にも個人差があるため、これまで使用したことがある支援機器の利用が可能かどうか、職場に確認しておくようにしましょう。
そのような支援機器が導入されていない職場の場合には、代替機器の導入や業務フロー対策を職場に依頼しておくと良いでしょう。

視覚障害の方を採用した実績のある企業様も多数いらっしゃいますので、是非求人を見てみてくださいね。

→求人を探してみる。

視覚障害のある方が利用することができる就職支援や就労支援には、以下のようなものがあります。

障害者就業・生活支援センター

障害者の暮らしや仕事についての総合的な支援を行っているのが、障害者就業・生活支援センターです。ここでは視覚障害のある方の就労について相談することができます。
この障害者就労・生活支援センターは、社団法人または財団法人などの公益法人や社会福祉法人、NPO（特定非営利活動法人）などが運営しています。
視覚障害のある方の就職に関する相談や職場では話しづらい仕事上の悩み、お金の管理や健康上の問題などについて、具体的なアドバイスをしてくれます。
この障害者就労・生活支援センターは日本全国に存在するため、お住いの地域で検索することで、近くの障害者就労・生活支援センターを見つけることができます。

就労移行支援事業所

就労移行支援事業所とは、障害者総合支援法により定められた障害者福祉サービスを提供してくれる施設のことです。
一生のうち利用できる期間は原則として24か月となっており、この期間内に企業などで働くことを希望する障害者に対して、働くために必要な知識と能力を高めるための施設です。
サポートを受けることが出来る内容は、希望する職業に必要な知識と能力を身につけるための職業訓練、履歴書や応募書類の添削、模擬面接などの就職活動のサポート、就職に関する相談や支援、本人の障害の特性や適正に合った職場探しやアドバイス、企業における職場実習の機会の提供、就職後に職場に定着するための支援などです。
就労移行支援事業所の利用対象者は、企業などへ就職を希望する18歳以上65才未満の障害や難病がある人ですが、必ずしも障害者手帳を持っている必要はありません。
そのため、もちろん視覚障害のある方も利用することができます。
就労移行支援事業所を利用する場合には、サービス提供費用の1割を上限とし世帯の所得に応じて月ごとの上限が定められています。
利用料金の詳細に関しては、住んでいる地域の福祉サービス受給者証（訓練給付等）を発行する窓口や担当部署に問い合わせてみることをお勧めします。

→atGP就労移行支援サービスを見てみる

地域障害者職業センター

地域障害者職業センターとは、障害のある人に対して専門的な職業リハビリテーションを提供してくれる施設のことです。
各都道府県に最低でも1か所は設置されていて、独立行政法人高齢者・障害者・求職者支援機構が運営を行っています。
このセンターは障害者雇用促進法22条に基づいて設置されており、障害者ひとりひとりのニーズに応じたさまざまな職業リハビリテーションを行う、職場側に対しても雇用管理上の課題分析や専門的な助言を行う、地域関連への助言や連携と人材育成などを行うといった3つの目的を持っています。
地域障害者職業センターの特徴は、専門性が高い支援を行ってくれるという点です。
このセンターの専門の職員として厚生労働省が定める検収や試験を修了した障害者職業カウンセラーが働いているほかに、相談支援専門員、ジョブコーチなども配置されています。
地域障害者職業センターを利用できるのは、何らかの障害を抱えている人や難病がある人で、必ずしも障害者手帳を持っている必要はありません。
そのため、視覚障害をのある方も利用することが可能です。
障害や難病がある人に職業評価や職業準備支援、職場適応援助者（ジョブコーチ）支援事業、リワーク支援、精神障害者総合雇用支援、またそれ以外に職場等へのサポート、地域の関連機関へのサポートを行っています。
地域障害者職業センターの利用方法は、事前にお住まいの近くにある地域障害者職業センターに連絡を行い、相談する日時を予約することで利用が可能になります。

ハローワーク

ハローワークには障害がない一般の人向けの求人以外に、障害者向けの求人を紹介してくれる窓口があります。
そのような窓口では、障害に関する専門的な知識のある担当者が、仕事に関する情報を提供してくれたり、就職に関する相談に応じてくれたりします。
この専門的な支援は、障害があるために長期間に渡って職業生活に相当の制限を受けているまたは職業生活を営むことが著しく困難な状況にある人に対して行われます。
必ずしも障害者手帳を持っている必要はありませんが、そのような場合には主治医の診断書やハローワークが指定した書式の意見書を提出する必要があることもあります。
仕事の探し方や履歴書の書き方などの基本的な内容の相談に加えて、生活面も含む幅広い支援を必要としている障害者には「障害者就業・生活支援センター」などの支援機関の紹介も行っています。
また就業のために新たなスキルを身につけたいと考えている障害者には、無料の職業訓練の紹介も行ってくれます。
ハローワークを通じて就職した後も、職場に長期間に渡って定着することが出来るように専門的な知識を持った援助者が支援を行ってくれます。
もちろん、視覚障害のある方も利用することが可能です。

障害者向け就職エージェント

一般的に就職エージェントとは健常者を対象としており、就職したい人と採用したい企業のマッチングを行うサービスを提供してくれるもののことを言います。
しかし障害者専用の就職エージェントも存在し、このようなエージェントは障害者雇用に特化している点が特徴です。
このような理由から自分に障害があることをオープンにして就職活動を行うことができ、就職する際に採用してくれる企業に障害の特性に合わせた合理的配慮を求めることができます。
そのため、就職後に障害に対する配慮などに関する行き違いが生じにくく、働きやすい職場に就職することが可能になります。
障害者向けの転職エージェントは、どの企業が障害者を雇用したいと思っているかという情報を持っているため、障害者の障害の特性に合った企業を紹介してくれます。
視覚障害のある方にマッチした就職先を紹介してもらうことも可能です。
このように障害の特性に合った就職先を紹介してもらうことができるため、就職後のミスマッチを最小限に押さえることもできます。
障害者向け転職エージェントが紹介してくれる職種や業界は多岐にわたるため、障害者が希望する企業や職種に就職することが可能になります。
応募の際も履歴書の書き方から模擬面接に至るまで、しっかりとしたサポートを受けることができる点も、この障害者向け就職エージェントのメリットです。

→atGP転職エージェントで相談してみる

ここまで、視覚障害とは何かといった点や視覚障害の種類、視覚障害者が活躍しやすい職業や働きやすい環境、視覚障害者が就職を希望した際に利用できる支援などについて解説してきました。

視覚障害があっても、現在では支援機器の発達により幅広い分野で視覚障害者が活躍できることがお分かりいただけたと思います。

選択肢が広がった分「自分にはどのような仕事が合うのか分からない」という視覚障害の方もいらっしゃると思います。

そのような場合には、ここで紹介した相談機関を利用して自分に合った職場を見つけることで、長期間に渡って同じ職場で働き続けることができるようになるでしょう。

視覚障害の方を採用した実績のある企業様も多数いらっしゃいますので、是非求人を見てみてくださいね。

→求人を探してみる。