聴覚障害や難聴でも働けるおすすめの仕事８選！役立つ資格も紹介

更新日：2025年09月30日

聴覚障害や難聴のある方の中には、就職や転職をお考えの方もいらっしゃると思います。しかし、職場探しに苦労されている方も多いのではないでしょうか。聴覚障害や難聴のある方が安心して実力を発揮するためには、抱えている障害に合った職種や職場を選ぶ必要があります。ここでは、聴覚障害や難聴のある方の仕事探しの方法について解説していきます。

聴覚障害・難聴とは

聴覚障害を医学的に解説すると、外部の音声情報を送るための部位のいずれかに障害があるために耳が聞こえにくい、または全く聞こえない状態、となります。

ひとくちに聴覚障害といっても全く聞こえなかったり、補聴器を使えばある程度は聞こえる人と同じような生活ができる人もいれば、音がゆがんだようになり内容が聞き分けにくくなるなどその症状はさまざまです。
また、聴覚障害は聞こえの程度などによってろう、中途失聴、難聴の大きく3つの種類に分けられます。

ろう

ろうとは、聴力レベルが100dB以上で身体障害者手帳では2級に相当する状態と、両耳がほぼ聞こえないか全く聞こえずに日常的な会話の第一言語として手話を使用している方をいいます。このろうの方は、音声での言語習得以前に聴力を失っている方がほとんどです。

難聴

難聴とは、聴力が残っていても音が聞き取りづらい状態のことをいいます。聞こえの程度は人により異なり、聞こえづらさの原因や難聴の原因となっている期間によって「感音性難聴」、「伝音声難聴」、「混合性難聴」の3つに分けられます。

中途失聴

中途失聴とは、音声言語の習得後に事故や病気などの原因により聴力を失ってしまった方のことをいいます。コミュニケーションを取る場合には手話ではなく言語を用いる方が多く、耳がほぼ聞こえない状態でも話をすることができるケースがほとんどです。

聴覚障害がある方が仕事で悩むこと

聴覚障害がある方が、一般の会社で働く上でハードルになりやすいことがあります。ここでは、そのハードルになりやすい点を3点解説していきます。

「どうやって仕事を探せばいいんだろう・・」そんなあなたには簡単1分でタイプ別にわかる！仕事の探し方診断がおすすめです。

→【LINEおともだち追加】で診断してみる

会話中に疑問に思ったことなどを確認しづらい

聴覚障害がある方は、ただ単に音が聞こえづらいだけだと思われがちですが、音の聞き取りだけではなく、会話などの中から自分が受け取った情報が間違っていないか確認することが難しいという問題があります。

その理由は会話の相手に何度も聞き返すことを悪いと思ってしまったり、単語の聞き分け（あるいは口形の読み取り）が困難であるために集中しすぎて疲れたりしてしまうといったことです。

体調不良

聴覚障害の方の中には内耳に障害のある方もあり、平衡感覚をつかさどる器官でもあるため、めまいや吐き気などといった体調不良を起こしやすいという特徴があります。
また、気圧や天候の変化の影響も受けやすく、体調不良になることも珍しくありません。

多人数での会話の聞き分けが難しい

多くの人が会話する会議やミーティングといったシーンも、聴覚障害のある方は苦手することが多いようです。

聴覚障害があるために人の声の聞き分けが上手にできず、誰が何を話しているかということや議論がどのように進んでいるかを把握するのが難しくなってしまうためです。

聴覚障害のある方におすすめの仕事８選

聴覚障害のある方にとって、仕事選びの重要なポイントは、口頭でのコミュニケーションが少なく、視覚情報やテキストでのやり取りが中心となる環境を選ぶことです。高度な専門性を要する職種も多く、聴覚以外の感覚や高い集中力を活かして活躍できる分野が多数存在します。

ここからは、聴覚障害のある方に向いている仕事や職種、業務内容などを詳しくご紹介します。

1. ライター・校正者

ライターや校正者は、パソコン上での読み書きが中心で聴覚の影響を受けにくく、適性が高い仕事です。

ライターの仕事は、Webコンテンツの記事作成やマニュアル制作など多岐にわたり、依頼された企画に合わせて文章を書くだけでなく、取材や資料収集から行う場合もあります。校正者の仕事は、原稿との内容の相違を確認したり、誤字脱字といった細かな間違いを訂正したりします。どちらも読み書きが中心で、聴覚障害者でも問題なくできる仕事です。高い集中力、正確性、日本語能力が活かせます。

コミュニケーションが必要な際は、メール、チャット、筆談、または文字起こしアプリなどの合理的配慮を活用することで円滑に対応可能です。文章を素早く正確に読み解く能力がある方に特に向いています。

2. プログラマー・エンジニア

年々市場が拡大しているIT分野は人手不足のため、プログラマーやエンジニアは未経験からでもチャレンジしやすい職種です。

主な業務はコード入力やシステム設計などで、作業の9割以上がPC上で完結します。日常的なやり取りもチャットやメールなどのテキストコミュニケーションが中心のため、聴覚の影響を受けにくいです。

この仕事では、論理的思考力や持続的な集中力が活かされますが、IT技術の進化が速いため、常に新しい知識を学ぶ意欲が必要です。学習には独学のほか、プログラミングスクールやIT特化型の就労移行支援などを活用することをおすすめします。

3. デザイナー

デザイナーは、Webサイト、ポスター、ロゴなど、視覚的な表現を専門とする職業です。実際のデザイン作業はPCに向かう作業が大半を占めるため、聴覚障害の影響を受けにくい仕事です。

この仕事では、高い視覚的感性や、Photoshop・Illustratorなどのデザインツールの操作スキルが活かせます。制作指示やクライアントとのやり取りは、メールやチャットでテキストにより正確に受け取ることができます。

未経験からデザイナーを目指すには、デザインの基礎知識や専門スキルを習得する必要があります。独学よりも、デザイン系の学校やオンラインスクールなどで体系的に学ぶのが一般的です。

4. 財務・経理

財務・経理の仕事は、伝票処理、仕訳入力、帳簿作成など、数字と文書を扱うデスクワークが中心のため、聴覚障害者におすすめの専門事務職です。

日常業務では正確性と几帳面さ、そして継続的な集中力が活かせます。この分野は企業の基盤を支えるため、簿記や会計などの専門的な知識や資格を持っていると優遇されます。

ただし、他部署との電話対応（督促など）が発生することがあるため、就職時は「電話応対なし」を条件とするか、他の従業員が代行するなどの合理的配慮を求めることが重要です。まずはデータ入力などの事務業務からスタートし、働きながらスキルアップすることも可能です。

5. 翻訳者

翻訳者の仕事は、外国語のテキストを日本語のテキストに変換することがすべてであり、聴覚に頼らず業務を遂行できるため適性が高い職種です。依頼主や編集者とのやり取りもメールなどで完結することが多く、在宅勤務も可能です。

翻訳は、文芸・実務・映像など多岐にわたり、英語だけでなくアジア圏の言語などでも活躍の場があります。この仕事には、高度な語学力と、その言語の背景となる文化への深い理解が求められます。

読み手に意図を正確に伝えられる高い表現力を活かし、専門性の高い文書（契約書や技術文書など）を扱うことで、安定した需要が見込めます。常に新しい表現を吸収し、スキルを磨き続ける努力が必要です。

6. データ入力・通話業務をしない事務

データ入力や通話業務のない事務職は、聴覚に頼らず業務を完遂できるため、聴覚障害のある方にとって非常に働きやすい仕事です。

主な業務は、企業の顧客データや売上データ、アンケート結果などの正確な入力、書類作成、ファイリングといった定型作業に集中します。この仕事では、高いタイピング速度、PCスキルに加え、誤字脱字や入力ミスをしない正確性や注意力が活かせます。

職場では、エクセルやワードの操作スキルがあるとスムーズです。また、報告や連絡はメールやチャットで行うケースが多いため、事前にこれらのテキストツールの使用に慣れておくと、入社後の業務が円滑に進むでしょう。

7. マッサージ師

マッサージ師は、あん摩マッサージ指圧師の国家資格が必要な専門職です。施術は触覚と視覚に重点を置くため、聴覚障害者の方も非常に高い適性があります。

仕事はあん摩・マッサージ・指圧の技術を駆使し、治療院やリラクゼーションサロンなどで身体の不調を和らげることです。近年はリラクゼーション需要の拡大に伴い、需要も高まっています。

施術前後の問診は、筆談や身振り手振りを併用することで対応可能です。施術中は高い集中力と手先の器用さが活かせ、お客様の体の不調を敏感に感じ取ることができます。技術が直接感謝につながる、やりがいと将来性のある仕事です。

8. ピアサポーター

ピアサポーターは、自身の聴覚障害の経験を活かし、同じ障害を持つ人々を支援する役割です。当事者だからこそ共有できる共感と理解に基づいたサポートが仕事の根幹となります。

主な仕事内容は、就労移行支援事業所や自治体の窓口などで、生活や就労に関する相談、情報提供、支援機関への橋渡しなどを行うことです。

この職種では、手話、筆談、UDトークなど多様な手段でコミュニケーションを取るため、職場の理解や配慮が得られやすいのが大きな特徴です。自身の経験と高い共感力に加え、手話などのコミュニケーション能力や福祉サービスに関する知識を活かして活躍できます。

聴覚障害のある方の仕事選びでは、「聴覚に依存しない業務内容」と「テキストコミュニケーションを中心とした職場の合理的配慮」の2点が鍵となります。IT系やクリエイティブ系、専門事務職など、高い専門スキルや集中力を要する分野は、聴覚障害をハンディキャップと感じさせない強みを発揮しやすい環境です。

ご自身のスキルや興味、そして必要な合理的配慮について明確にした上で、ハローワークや障害者専門の転職エージェントを通じて、働きやすい職場を探しましょう。

聴覚障害のある方が働きやすい職場・業界・職種とは

聴覚障害のある方には、働きやすい職場や業界、職種というものがあります。ここでは、これらのことについて解説していきます。

働きやすい職場とは

聴覚障害のある方にとって働きやすい職場とは、何よりも「聴覚障害に対する理解がある職場」です。

聴覚障害のある方は、会話中に何度も聞き直したり、疑問に思った点を質問したりすることが多くなりますが、そのようなことを繰り返しても職場の方が聴覚障害に理解を持ち、嫌な顔をされることがなく丁寧に質問や疑問に答えてくれるという点が重要になります。

それ以外にも会議やミーティングの席では、パソコンのチャットツールやスマホの音声認識アプリなどを活用して誰が何を話しているかをはっきりさせるなど、支援ツールを利用することに理解ならびに推奨してくれる職場環境であることも重要です。

さらに聴覚障害の方は気圧や天候の変化などの影響から、体調を崩しやすいこともあるため、その点についても理解がある職場である必要があります。

聴覚障害の方に役立つ資格

聴覚障害のある方が仕事に役立てられる資格は、コミュニケーション能力よりも文書処理、専門知識、ITスキルを証明できるものが特に有効です。

MOS

MOS（マイクロソフトオフィススペシャリスト）は、WordやExcel、PowerPointといったMicrosoft Office製品の利用スキルを証明する国際資格です。業種や職種を問わず人気があり、ほとんどのデスクワークで必須とされるPC操作能力を客観的に証明できます。

事務職や経理など、視覚情報が中心となる業務をスムーズに行える証明になるため、特にオフィスワークを希望する聴覚障害のある方にとって非常に有利な資格です。

日商簿記検定

専門性が高い事務職である経理・財務の仕事は、企業の経営活動を記録・計算・整理する簿記の知識と技能が必須です。経理職はどんな会社にも必要とされる職種であり、簿記の知識は一般事務職でも役立ちます。

経理業務は主に数字と文書（視覚情報）を扱うため、聴覚の影響を受けにくい専門事務職です。そのスキルの証明として取得したいのが日商簿記検定です。中小企業では2級以上の取得が望ましく、一般企業だけでなく会計事務所への就職・転職にも有利になります。

ITパスポート試験

IT業界を目指す聴覚障害のある方におすすめなのが、ITパスポート試験です。これは、IT社会で働くすべての人に必要とされるITに関する基礎知識を証明する国家資格です。

ITパスポートを取得することで、ITの基礎知識だけでなく、企業活動や経営戦略など幅広い知識を習得でき、IT関連職種の入り口として最適です。聴覚障害のある方に適性の高いIT業界で、知識の基盤を築けます。

試験はパソコンを使って行われ、月に1〜3回程度実施されている上、合格率も40〜50%と比較的高い水準にあるため、チャレンジしやすい資格として魅力です。

C言語プログラミング能力認定試験

C言語プログラミング能力認定試験は、C言語を使ったプログラミングスキルを評価する資格です。主にプログラマーやシステムエンジニアを目指す方におすすめで、企業からの信頼も高いのが特徴です。

プログラミングはPC上でのコード入力が中心の業務（視覚情報）であり、聴覚障害のある方に適性が高い分野です。この資格は、処理速度の速さから様々なシステムやゲーム開発に広く利用されるC言語の知識と技術力を証明できます。

試験は3級から1級までの等級に分かれており、レベルに応じたスキルを証明可能です。ただし、1級の個人受験は休止しているため、受験の際は最新情報をご確認ください。

その他資格

上記でご紹介した資格以外にも、聴覚障害のある方におすすめの資格として、Webデザイン関連資格（Webデザイナー検定、Illustrator/Photoshopクリエイター能力認定試験など）や、文章作成能力を証明する資格（漢検、秘書検定、ビジネス文書検定など）、そしてあん摩マッサージ指圧師（国家資格）など、様々なものがあります。

資格は、ご自身の能力を客観的に証明し、アピールする際の説得力を高めます。企業は応募者のスキルが不明瞭な場合が多いため、資格欄をチェックするケースが少なくありません。

就職・転職活動をスムーズに進めるためにも、障害者職業能力開発校などを活用し、希望職種に合った資格取得に積極的にチャレンジしましょう。

聴覚障害の方の転職活動のポイント

聴覚障害のある方が転職活動を行う場合には、いくつかのポイントを知っておくと転職活動をスムーズに勧めることができます。
ここでは、そのポイントについて解説していきます。

「どうやって仕事を探せばいいんだろう・・」そんなあなたには簡単1分でタイプ別にわかる！仕事の探し方診断がおすすめです。

→【LINEおともだち追加】で診断してみる

聴覚障害の方が転職・再就職する際のコツ

聴覚障害のある方が転職や再就職をする場合には、自分が抱える障害について正しく理解し、どのような配慮をしてもらえば自分の実力を発揮して長くその職場で働き続けることができるかという点を具体的にしておくことです。

また周囲の人の理解を得るためにも、自分にできることやできないこと、してほしいサポートなどを具体的に伝えられるようにしておくと良いでしょう。

スキルに自信がない場合

聴覚障害のある方が転職や再就職をする場合、これまでの自らの経験やスキルという「仕事」の面での棚卸しと、障害に対して必要とする配慮を具体的にするという作業が必要です。

その際に、スキルに自信がないことや、中途受傷の場合、これまでの経験だと自分の障害で配慮をもらうことが難しいというような不安があるかもしれません。

そんなときに利用できるのが、聴覚障害のある方にあった就労移行支援事業所です。事務などのスキルを磨きながら、コミュニケーションや聞こえの程度を人に伝える等、聴覚障害に特化したトレーニングをすることで、転職に向けて自信をつけることができます。

しごとLABOを運営するatGPの就労移行支援事業所「atGPジョブトレ　聴覚障害コース」では、聴覚障害の方に特化した就労移行支援サービスを提供しています。

聴覚障害の方でも働きやすい仕事を選ぶ

向いている仕事に就くことで長く定着して働き続けることができるでしょう。

聴覚障害のある方に向いていない仕事には接客、販売業などがあり、このような仕事についてしまうと聴覚障害による不便さから仕事をうまくこなすことができなくなってしまうことが予想されるため、仕事を選ぶ際は聴覚障害のある方に向いている仕事を選ぶようにしましょう。

就職先の障害配慮に関する取り組みを確認

就職を希望する会社が、聴覚障害に限らず障害のある方にどの程度の合理的配慮を行っているかということを事前に調べておくことは非常に重要です。面接の際に、自分がどの程度コミュニケ―ションなどの分野でサポートが必要なのかという点を明確に会社側に伝えておきましょう。

また、業務を円滑に勧めるために、使用を許可してほしかったり導入してほしかったりするサポートツールがあれば、この点も会社側に確認しておくことをおすすめします。

聴覚障害に合った仕事に就くにはエージェントサービスなどの利用がおすすめ

聴覚障害のある方に合った仕事に就くためには、エージェントサービスの利用がおすすめです。
障害者専門のエージェントサービスは、障害に合った求人を紹介してくれる以外にも、専任のエージェントが履歴書など必要書類の書き方から模擬面接に至るまでサポートしてくれます。

聴覚障害のある方の希望と、採用する会社側の希望を十分にヒアリングしたうえでマッチングしてくれるため、就職後も安定して働き続けることができます。

聴覚障害の方の職探しに利用したいサービス

聴覚障害のある方の職探しにぜひとも利用してほしいのが、ハローワークと障害者専用転職サービスです。ここでは、この2つのサービスについて解説していきます。

ハローワーク

ハローワークには、障害がある方のために専門の職員や指導員が配置されていて、求職申込みから求職後のサポートまで一貫した職業紹介と就業指導を行ってくれます。
その方に合った求人が無い場合には、合う求人を開拓したり、必要であれば面接に同行してくれたりといったサポートを行ってくれます。
それ以外にも障害者を対象にした就職面接会の実施していて、障害や難病のある方はこのような面接会を利用して職探しを行うこともできます。

障害者専用転職サービス

障害者専用転職サービスは民間の企業で、利用料金は一切必要ありません。個別に専任のエージェントが付き、その方の障害の特性や働きたいと思う職種に応じた求人を紹介してくれます。

就職先の紹介から必要書類の作成法、面接指導、採用後のアフターフォローまで行ってくれ、会社側との交渉なども任せることができるため、転職をスムーズに勧めることができます。

聴覚障害のある方が転職を考えている場合には、このような障害者専用転職サービスを積極的に利用してみましょう。